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YAMADA, Masaru

​山田 優
​農業ジャーナリスト
Agricultural Journalist
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農業ジャーナリストの山田優は、世界や日本の農業の情報を伝えています。 フリーランスとしてさまざまなメディア向けに記事を書いています。明治大学農学部兼任講師として教育活動にも関わっています。

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Yamada, Masaru is an agricultural journalist, mainly covering farming topics in Japan and the world. He contributes stories to a number of media including the Japan Agricultural News, Toyo Keizai, and Diamond magazine. He published a book with another journalist, titled "Bokokuno Mitsuyaku" from Shincho Publishing house in 2016.

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ABOUT ME

  • 農業ジャーナリスト、明治大学兼任講師。世界の農業や農業政策、農産物の通商交渉問題などを取材してきた。著書に『亡国の密約』(共著、新潮社、2016年)、『農業問題の基層とは何か』(共著、ミネルヴァ書房、2014年)、『緊迫アジアの米――相次ぐ輸出規制』(筑波書房、2005年)など。

    • 1955年東京生まれ

    • 千葉県立千葉高等学校 1973年3月 卒業

    • 名古屋大学農学部農学科 73年4月~77年3月卒業(農学士)
    • 日本農業新聞記者77年4月~2014年2月

    • ​フロリダ大学・テキサスA&M大学客員研究員1993年10月~94年7月

    • 東京農工大学連合農学研究科生物生産学専攻(博士課程後期) 03年4月~08年9月修了(農学博士)

    • ​農業情報学会フェロー 2016

    • 明治大学兼任講師 2014~

    • 日本農業経営学会常任理事 2017〜2018

    • 日本農業新聞特別編集委員 2016〜

    • ​ニュースソクラ・コラムニスト 2017〜

著書
1. 山田優、1993年1月、はじめての農業パソコン、富民協会
2. James R Simpson、山田優、2004年8月、これでいいのか日本の食料、家の光協会
3. 山田優、2005年2月、緊迫アジアの米、筑波書房
4. 農政ジャーナリストの会50周年記念誌編集委員会(岸康彦、滑田隆、山田優など)、2007年7月、農林統計協会
5. 東京商工会議所編(アースワークスのほか、山田優など多数)、「食・農」A子リーダー公式テキスト、2011年3月、中央経済社
6. 南石晃明ほか山田優など、2014年3月、農業革新と人材育成システム、農林統計出版
7. 末原達郎ほか山田優など、2014年12月、農業問題の基層とはなにか(シリーズ・いま日本の農を問う1)、ミネルヴァ書房
8. 八木宏典ほか山田優など、2015年8月、知識ゼロからの畜産入門、家の光協会
その他 共著多数(20以上)
9.山田優、石井勇人、2016年7月、亡国の密約、新潮社

 

学術論文-1(レフェリー付き学会誌)
1. 山田優、2004年、米国リンゴ産業の新たな生き残り戦略、2004年、農業経営研究(個別報告)、42-2、109-112ページ
2. 山田優、2008年、電子メールの問い合わせに対する行政機関の情報公開への対応研究(原著研究論文)、農業情報研究17-2、69-76ページ
3. 山田優、2008年、日本農業新聞が利用するオンライン海外情報、農業情報研究17-3、1-5ページ

 

学術論文-2(レフェリー付き学会誌以外の学術雑誌)
1. 山田優、2008年、G8の食料安全保障声明から見えてきたもの、財団法人日本水土総合研究所、ARDEC、No.39(11月号)
2. 山田優、玉井里美、2008年、A flour Blooms、International Rice Research Institute(IRRI、国際稲研究所)、Rice Today7-4

 

その他の業績(学会発表ほか)
1. James R Simpson、山田優(発表者)、2001年、WCC-101, Sonoma, US、The Impact on Japan and Japanese Agriculture from China’s Entry into the WTO
2. 南石晃明, 山田優, 西和盛、2010年、日本農業経済学会大会、農業経営リスクに対する農業者の認識―全国調査による主観的リスクの解明―
3.山田優、2015年、日本農業普及学会シンポジウム、「AKISが普通になってきた」
4.山田優、2016年11月、明治大学社会科学研究所シンポジウム「食料・農業のTPP戦略」、個別報告「食料・農業と米国の戦略」
5.山田優、2016年11月、畜産経営経済研究会11月例会講演「亡国の密約 TPPはなぜ歪められたのか」
6.その他日本農業新聞以外への原稿執筆、出演(一部)
「現場に見る農産物輸出の挑戦」(農林漁業金融公庫月報4月号)、2004
「China’s Big Harvest」(米Farm Future Magazine4月号)、2004
「Local Farmer is first casualty in biotech battle」(米Farm Future Magazine1月号)、2005
「私が期待する普及指導員像-エージェントの役割を意識して」(農業普及Vol45、11月号)、2008
「食の戦争-豪州の事例」(週刊東洋経済2月23日号)、2008
「バブル崩壊後の米国-とうもろこし農家は赤字に転落」(週刊東洋経済10月17日号)、2009
「平成の米騒動顛末記」(週刊東洋経済9月10日号)、2011
「日本の震災と農業」をテーマに豪州公共ラジオThe World Today出演、下記サイトを参照(音声及びスクリプトなど収録)、2011
http://www.abc.net.au/worldtoday/content/2011/s3179836.htm
「干ばつ直撃、カリフォルニア米産地」(AGRIO=時事通信社=10月7日号)、2014
「食料安保を噛みしめる秋」(技術と普及11月号)、2014
「土は単なる泥ではない」(経営実務3月号)、2015
「経営紹介・奈良県坂利製麺所」(AFCフォーラム4月号)、2015
「どうなる?TPP交渉の行方」(地上5月号)、2015
「マリフアナ合法化に沸く米国」(週刊ダイヤモンド5月2・9日号)、2015
「コメ輸入での米国優遇いつまで」(AGRIO=時事通信社=5月12日号)、2015
「日本に及ぶ米国西部の干ばつ被害」(グローバルネット6月号)、2015
「経営紹介・栃木県ハーレイ牧場」(AFCフォーラム7月号)、2015
「深刻な熊本地震の農業被害」(週刊ダイヤモンド6月25日号)、2016
「Olympiastadion i Tokyo byggs i trä」(Tillväxt nr3 2016, Sweden)、2016
「熊本地震で阻まれる、農業の6次産業化」(東洋経済オンライン11月11日、http://toyokeizai.net/articles/-/143820)、2016
「米国農家はなぜトランプ米大統領を熱烈に支持したか」(東洋経済オンライン11月27日、http://toyokeizai.net/articles/-/146740)、2016
「全国に広がる鳥獣被害」(週刊東洋経済1月28日号)、2017
「農産物輸出のカギ握る台湾の市場を歩いた」(農業ビジネスマガジンvol.16)、2017
「トランプ・ショックこれからの世界と国際交渉」(地上4月号)、2017
「トランプ政権、支持母体の農業予算もカット」(ソクラネット3月29日)、2017、https://socra.net/world/%E6%94%AF%E6%8C%81%E7%8E%87%E4%BD%8E%E4%B8%8B%E3%81%AB%E3%81%95%E3%82%89%E3%81%AB%E6%89%93%E6%92%83%E3%82%82/?r=1、2017
「テロワールー究極のマーケティング」(農業ビジネスマガジンvol.17)、2017
「800年変わらぬ伝統の味、ブルゴーニュのブランド力」(ソクラネット4月28日)、2017、https://socra.net/business/%E4%BF%AE%E9%81%93%E5%A3%AB%E3%81%AE%E6%8A%80%E3%80%81%E4%BA%BA%E7%9F%A5%E3%81%A7%E5%8F%97%E3%81%91%E7%B6%99%E3%81%90/?r=1

「スイスが憲法改正 食料安保を明記」(ソクラネット11月10日)、2017、https://socra.net/world/%E8%BE%B2%E6%A5%AD%E4%BA%88%E7%AE%97%E3%81%AE%E6%8B%A1%E5%A4%A7%E8%AD%A6%E6%88%92%E3%80%81%E8%BC%B8%E5%85%A5%E3%81%AE%E9%87%8D%E8%A6%81%E6%80%A7%E3%82%82%E7%9B%9B%E3%82%8B/?r=1

「フランツ・フィシュラー元EU農業担当委員インタビュー」(時事通信アグリオ0185号 12/05)、2017

「和牛輸出に立ちはだかる豪州産WAGYU」(ソクラネット12月8日)、2017、https://socra.net/business/%E3%80%8C%EF%BD%97%EF%BD%81%EF%BD%87%EF%BD%99%EF%BD%95%E3%81%AF%E5%81%BD%E7%89%A9%E3%80%8D%E3%81%A8%E5%88%87%E3%82%8A%E6%8D%A8%E3%81%A6%E3%82%8B%E5%89%8D%E3%81%AB/?r=1

「急成長する植物工場 将来性には疑問も」 (技術と普及4月号)、2018

「大豆農家がトランプ政権の命運を左右する 米中貿易摩擦の最大焦点に大豆が浮上」(東洋経済オンライン4月25日、https://toyokeizai.net/articles/-/218131)、2018

「米国農業でも家族経営が合理的 米農務省報告」(ソクラネット4月27日)、2018、ttps://socra.net/business/%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%A7%E3%82%82%E5%AE%B6%E6%97%8F%E8%BE%B2%E6%A5%AD%E3%81%8C%E5%90%88%E7%90%86%E7%9A%84%E3%80%81%E7%B1%B3%E8%BE%B2%E5%8B%99%E7%9C%81%E5%A0%B1%E5%91%8A/?r=1

「シリア内戦生き延びた種、米国小麦を救う?」(ソクラネット6月2日)、2018、https://socra.net/business/%E6%B8%A9%E6%9A%96%E5%8C%96%E3%81%A7%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%A7%E3%82%82%E5%AE%B3%E8%99%AB%E3%81%8C%E5%A2%97%E5%8A%A0%E3%80%81%E5%BC%B7%E3%81%84%E3%81%AE%E3%81%AF%E4%B8%AD%E6%9D%B1%E5%8E%9F%E7%A8%AE/?stat=5b11f014e3ec471988870c7d000000a0

「アメリカ農家がやはり「トランプ支持」なワケ」(東洋経済オンライン7月27日、https://toyokeizai.net/articles/-/230969、2018)

「将来の農業はAI農機が担う」(ソクラネット9月7日)、2018、https://socra.net/business/%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%A7%E9%80%B2%E3%82%80%E8%BE%B2%E6%A9%9F%E3%81%AE%E5%B0%8F%E5%9E%8B%E5%8C%96%E3%80%81%E5%9C%9F%E5%A3%8C%E6%82%AA%E5%8C%96%E9%98%B2%E3%81%90/?r=1

「農作業事故死亡が年300人」(ソクラネット9月21日)、2018、https://socra.net/business/%E9%AB%98%E9%BD%A2%E8%80%85%E3%81%AB%E5%A4%9A%E3%81%8F%E3%80%81%E4%BA%8B%E6%95%85%E4%BB%B6%E6%95%B0%E3%81%AF%E5%B9%B47%E4%B8%87%E4%BB%B6/?r=1

「全国の大学で「農学部」が次々新設されるワケ キャンパスにノケジョが闊歩する」(東洋経済オンライン9月29日)、2018、https://toyokeizai.net/articles/-/239658

「ここがダメだよ農産物輸出」(農業ビジネスマガジンvol.23)、2018

「農業輸出5000億円、水増しの疑念」(ソクラネット10月5日)、2018、https://socra.net/business/%E5%AE%89%E5%80%8D%E6%94%BF%E6%A8%A9%E3%81%AE%E7%9B%AE%E6%A8%991%E5%85%86%E5%86%86%E3%81%A0%E3%81%8C%E3%80%81%E8%BC%B8%E5%85%A5%E8%BE%B2%E7%94%A3%E7%89%A9%E3%81%AE%E5%8A%A0%E5%B7%A5%E8%B2%BF%E6%98%93/?r=1

「牛肉・オレンジ交渉の舞台裏 ブロック元農務長官に聞く」(Agrio Vol0232)、2018、時事通信社

「便利と支配 隣り合い」(『今年よみ』1月4日付)、2019、日本農業新聞

「小農権利宣言が国連で採択 日本は棄権」(ソクラネット1月8日)、2019、https://socra.net/world/%E8%BE%B2%E6%A5%AD%E3%82%81%E3%81%90%E3%82%8A%E9%80%94%E4%B8%8A%E5%9B%BD%E3%81%A8%E5%85%88%E9%80%B2%E5%9B%BD%E3%81%AB%E4%BA%80%E8%A3%82/?r=1

「カメムシ恐るべし」(農業ビジネスマガジンvol.24)、https://secure.ikaros.jp/sales/list.php?tidx=78

 

 

 

講演
「Japan’s Stance in the Geographical Indications System(英語)」、Guest speaker at next agricultural counsellors’ meeting in Tokyo、2014/04/16
「欧州農業の課題」、平成27年度静岡県JA営農技術員会全体研修会、2016/02/05
「Japan’s rice farming and trade policies(英語)」、Arkansas State University, USA,、2016/09/14
「JICA課題別農村女性能力向上コース講義(英語)」、2016/9/29、2016/10/11
「日本農業とTPPについて」、千葉県市原市水土理ネット役員研修会、2016/10/05

「環境ジャーナリスト講座2017講師」、地球・人間環境フォーラム、2017/10/18
「Workshop on Emerging Roles of Producers' Associations and Fanners’ Cooperatives(英語)」、Resource person、Dhaka, Bangladesh, 2017/04/23-27、Organized by Asian Productivity Organization (APO)

「市場開放の時代にどう立ち向かうか」、千葉県農協中央会経営管理者研修会、2019/01/11

 

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“農政に詳しい著者らが過去20年間のミニマム・アクセス(農産品の最低限の輸入枠)のコメの入札結果を調べると、米国の落札比率はなぜか47%に落ち着いていた。赤字であっても一定量を米国から購入する仕組み。著者らは公文書から関係者まで丁寧に取材を進める中で“密約”を炙(あぶ)り出していく。”(朝日新聞、[文]森健(ジャーナリスト)、2016年7月10日)

“ここで言う密約とは、日本が義務づけられている米の輸入量のうち、ほぼ半分を、アメリカから輸入するというものである。国会でただされても、大臣も、農水省も否定する。これを著者たちは執拗に追う。”(毎日新聞、2016年7月17日)

“彼らは、何らかの密約があったのではないかと考え、両国の交渉官に取材を重ね、その存在を立証していく。”(北海道新聞、2016年)

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